所属 学校教育学科
職種 教授
氏名 佐藤 隆
(SATOU TAKASHI)
大学院における研究指導担当資格の有無
学歴・学位 東京都立大学人文学部博士課程単位取得退学  (学位)文学修士
専門分野 教育実践学、教師教育
研究テーマ 教育実践の基本構造(学力論、教師論、教育実践論)
T 研究活動(芸術分野や体育実技等の分野も含む)
著書・論文等の分類 著書・論文等の名称 単・共著の別 発行又は発表の年月(西暦) 発表書・雑誌(巻・号数)等の名称及び発行所・会場等 編者・著者名(共著の場合のみ記入) 該当頁数
(P〜P)
論文 GIGAスクールで学校はどう変わるのか 単著 2021年 8月 『子ども白書  2021』 pp78-83
論文 「評価」に管理される教育の時代 単著 2021年 5月 『教育』 2021年6月号 p50-56

論文 「個別最適な学び」の何が問題か 単著 2021年 3月 『世界』2021年4月号 p135-142
論文 『令和の日本型学校教育』とはなにか 単著 2021年 1月 『教育』2021年2月号 p96−99
論文 GIGAスクール構想と『主体的・対話的で深い学び』のゆくえ 単著 2021年 1月 『さいたまの教育と文化』No.94  2021年1月 p25−28
論文 コロナ照射する日本の教育課題 単著 2020年10月 『教育』2020年11月号 p6−14
著述 給特法を産み落とした戦後教員労働運動の献身性 単著 2018年10月 『POSSE』2018年11月号
論文 教育改革の新段階  追いつめられる教師たち 単著 2018年 8月 『教育』2018年9月号 pp68-76
論文 教師の仕事を枠づける文科省流資質能力論 単著 2018年 5月 『教育』6月号、かもがわ出版 p5-13
論文 熱意と献身性の搾取  教師の働き方と教育実践 単著 2017年 4月 『教育』5月号、かもがわ出版 p59-67
論文 アクティブラーニングは救世主たりうるか 単著 2016年10月 『生活教育』10月号 p44-51
論文 『私の教育課程づくり』と生活綴方の精神 単著 2016年 6月 『石田和夫教育著作集第3巻  子どもをつかむ実践と思想』 p391-414
論文 現実と向き合う「教師教育改革」を 単著 2016年 6月 『教育』7月号、かもがわ出版 p59-67
論文 教師として変革期を生きる 単著 2016年 5月 『教育』6月号かもがわ出版 p63-70
論文 教育の非人間化をのり越える戦略 単著 2015年12月 『教育』1月号、かもがわ出版 p5-12
論文 教育は自由の空気のなかでこそ 単著 2015年 7月 『教育』8月号、かもがわ出版 p57-64
著書 『教育実践と教師  その困難と希望』 共著 2013年 6月 かもがわ出版 久冨善之・吉益敏文・佐藤隆 総ページP303
論文 わかること  生きること  地域に根ざす 単著 2013年 6月 『教育』7月号 p41-49
論文 修士レベルの学修でどのような教師像を描くのか 単著 2012年11月 『SYNAPSE』2012年11月号 p26-30
論文 教師の専門性と〈教室の物語〉を軸とした学びあい 単著 2012年 7月 『学校運営』全国公立学校教頭会編 p12-15
論文 〈平和と民主主義のシンボル〉から〈学力正統化装置〉としての学校へ 単著 2010年10月 『高度成長の時代1  復興と離陸』大月書店 P157-198
論文 高度成長期における国民教育運動と恵那の教育 単著 2010年10月 『高度成長の時代1  復興と離陸』大月書店 P199-232
論文 現実と向きあい、恢復する回路を開く教育学へ 単著 2010年 7月 『教育』8月号 P4-12
著書 シリーズ・高度成長の時代『復興と離陸』 共著 2010年 6月 大月書店 大門正克、大槻奈巳、岡田知弘、佐藤隆、新藤兵、高岡裕之、柳沢遊共編著 総ページ数389ページ
論文 〈教室の物語〉を紡ぐ教師たちへ 単著 2010年 4月 『クレスコ』大月書店 P24-27
論文 教員研修はどうあるべきか 単著 2010年 2月 『現実と向きあう教育学』大月書店 P162-170
論文 国際的な教育動向と日本の教育改革 単著 2010年 1月 『生活教育』日本生活教育連盟、生活ジャーナル P58-65
論文 フィンランドから学ぶ、日本型学力競争の限界とその理由 単著 2009年 8月 『子ども白書』草土文化 p20-25
論文 諸外国における教育課程の現状・・・・フィンランド 単著 2009年 4月 教師教育テキストシリーズ『教育課程』学文社 p122-p130
論文 教師教育改革の国際的動向 単著 2008年12月 『創造現場の臨床教育学』  明石書店 P320〜P344
著書 フィンランドに学ぶべきは学力なのか 単著 2008年 6月 かもがわ出版 全64P
論文 学力テスト「新時代」 単著 2007年11月 『現代と教育』74号、桐書房 P2〜12
論文 困難な時代を生きる新たな教師像を探る 単著 2007年 8月 『教育』教育科学研究会、国土社2007年9月号 P`19〜P25
論文 教育改革と教師の専門職性 単著 2007年 6月 日本教育政策学会年報第14巻 P125〜P133
著書 現代における教育の課題と「若手教員」の力量形成に関する研究 単著 2007年 4月 平成17/18年度科学研究費補助金基礎研究(c)研究成果報告書  研究代表者(単独研究) 総ページ
81
論文 教師の困難と若い教師たちの学び 単著 2006年12月 『教育』教育科学研究会、国土社2007年1月号 P56〜P61
論文 フィンランドの教育への関心の持ち方をめぐって 単著 2006年11月 『現代と教育』72号、桐書房 P11〜P18
論文 フィンランドの教師教育 単著 2006年10月 『教育』教育科学研究会、国土社2006年10月号 P44〜P51
論文 「今日の教育困難と教師の成長イメージ」 単著 2006年 8月 『教師教育の再編動向と教育学の課題  研究集録2』日本教育学会、 P61〜P73
論文 「教員養成カリキュラムと『臨床教育学』」 単著 2006年 8月 『教師教育の再編動向と教育学の課題  研究集録2日本教育学会、 P168〜P173
著書 『学力を変える総合学習』 共著 2006年 7月 明石書店 鬼沢真之・佐藤隆。 「はじめに」
P3〜P10、および「子どもの問いと響きあう」P305〜P329
論文 教師の専門職性と教師発達イメージの再検討 単著 2006年 4月 『教育』教育科学研究会、国土社2006年4月号 12-18ページ
論文 問われているのは子どもの「学力」なのか 単著 2006年 2月 『生活教育』日本生活教育連盟2006年2月号 P44〜P51
論文 おとなの学力観はどうなっている 単著 2006年 2月 『現代と教育』70号、桐書房 P2〜P5
論文 教師の成長と民間教育研究運動 単著 2005年 9月 日本教師教育学会年報第14号日本教師教育学会  学事出版 P41〜P47
論文 教育の「戦後化」と人間選別化 単著 2005年 8月 『日本の科学者』日本科学者会議40巻8号 P16〜P21
著書 『若い教師のステップ・アップC  学級経営力』 共著 2004年12月 旬報社 今泉博・佐藤隆・山崎隆夫・渡辺克哉 「教師の悩み、教師の喜び」およびP148〜P158、および「エピローグ」
P159〜P162
その他 New development of clinical education and reforms of Teacher  education  単著 2004年10月 The 1st pacific-rim conference on education.
その他 教員養成カリキュラムと「臨床教育学」 単著 2004年 8月 日本教育学会第63回大会  課題研究  北海学園大学
著書 『若い教師のステップ・アップB  授業力』 共著 2004年 7月 旬報社 今泉博・佐藤隆・山崎隆夫・渡辺克哉 「授業力を磨く」
P162〜P175ページ。および「エピローグ」
P176〜P179
その他 「教育改革と教師の専門職性」 単著 2004年 7月 日本教育政策学会第13回大会
論文 「学力向上」よりもたいせつなこと 単著 2004年 6月 『生活教育』日本生活教育連盟2004年6月号 P50〜P57
著書 『若い教師のステップ・アップA  生活指導力』 共著 2004年 4月 旬報社 今泉博・佐藤隆・山崎隆夫 P34〜P39  P66〜P71  P98〜P103  P126〜P131  P154〜P157
著書 『若い教師のステップ・アップ@  教師力』 共著 2004年 1月 旬報社 今泉博・佐藤隆 総ページ178
論文 教師教育の再編動向と教育学の課題 単著 2004年 1月 日本教育学会『教育学研究』、 第71巻第1号  pp73-81
著書 『教育実習ガイダンス』   共著 2003年 4月 東信堂 山崎英則・北川明・佐藤隆 総ページ
181
論文 学力問題の再検討のための覚え書き 単著 2003年 3月 都留文科大学大学院臨床教育実践学専攻『臨床教育実践学研究』 pp31-40
論文 戦後改革と教育 単著 2003年 1月 『21世紀の教育をひらく』緑陰書房 pp93-121
論文 教育改革の現在 単著 2003年 1月 『21世紀の教育をひらく』緑陰書房 pp203-213
論文 『学力低下問題』を通して国民教育論の総括を考える 単著 2002年 8月 『教育』2002年9月号、国土社 pp74-82
論文 「『学力低下』と総合学習」 単著 2002年 5月 都留文科大学大学院臨床教育実践学専攻設置準備室『臨床教育実践学研究』 pp51-60
論文 戦後教育改革とその「反動」 単著 2002年 3月 『20世紀における日本の近代化と教育改革に関する歴史的研究』平成12・13年度科学研究費補助金基盤研究c  研究成果報告書(研究課題番号    12610285) pp58-77
論文 1950年代の国民教育運動と地域教育主体の形成・・・・岐阜県恵那地域の勤評闘争を手がかりに 単著 2001年10月 『人民の歴史学』第149号
東京歴史科学研究会
pp17-26
論文 教育の危機を見つめ、危機に挑む 単著 2001年 3月 『たのしい体育・スポーツ』第129号
学校体育研究同志会
pp8-12
論文 教師を「評価」する時代は子どもたちの「問い」にこたえられるのか 単著 2000年11月 『現代と教育』第51号、桐書房 pp17-25
論文 学習の転換論の源流を探る(下) 単著 1998年10月 さいたま教育文化研究所『さいたまの教育と文化』(『明日を創る』改題)第9号 pp74-79
論文 大学における教員養成教育の現実と課題 単著 1998年 4月 教育科学研究会『教育』5月号(通巻626号)国土社 pp40-46
論文 学習の転換論の源流を探る 単著 1998年 3月 さいたま教育文化研究所『明日を創る』8号 pp42-45
論文 日本教職員組合の教育研究活動の『転換』と国民教育論の生成ーーー第4次教育研究集会をめぐる議論 単著 1997年 6月 日本教育政策学会『日本教育政策学会年報』第4号 pp166-182
論文 教育改革の進展と教育制度整備・拡充 単著 1997年 3月 東京都立教育研究所『東京都教育史』通史編第4巻 pp1276-1303
論文 教育政策の「転換」と50年代の学校 単著 1996年 4月 講座『学校』第2巻、
  「日本の学校の50年」柏書房
pp65-110
論文 「合校」で学校はどう変わる 単著 1996年 4月 『子どものしあわせ』
通巻第530号1996年4月号
pp26-30
論文 国民教育論と日本教職員組合の教育研究活動 単著 1996年 3月 東京都立大学人文学部紀要270号『人文学報』 pp21-40
論文 「教育の拡充と教育行政の課題」 単著 1996年 3月 『東京都教育史』通史編第3巻第5編 pp1276-1303
著書 本郷プランにおける社会科教育の展開と帰結 単著 1995年 7月 東京都立大学教育学研究室『教育科学研究』第14号 pp
論文 「戦後教育の見直し」論と教育改革 単著 1994年12月 『人間と教育』第4号
労働旬報社
pp37-47
論文 いらだちと不安をのりこえる教育実践の基盤を探る 単著 1994年11月 『現代と教育』第28号、桐書房 pp63-76
論文 国民教育論の再検討のためにーーーーー教育課程自主編成 単著 1994年 7月 『文化と教育をつなぐ』 pp110ー125
論文 生成期国民教育論における 『学力・能力』と『人格』の位相 単著 1994年 3月 東京都立大学人文学部紀要250号『人文学報』 pp85ー110
論文 「新しい学校に生まれつつあるもの」 共著 1993年 5月 講座『現代社会と教育』第2巻(『子どもとおとな』) pp132-162
論文 1950年代前半における平和教育の展開と学校観をめぐる相克 単著 1992年 3月 東京都立大学人文学部紀要230号『人文学報』 pp39-75
論文 1950年代前半の公教育における教育的価値をめぐる諸問題 単著 1991年 1月 『人文学報』東京都立大学人文学部紀要222号  pp55-99
論文 戦前教育科学研究会の「社会科」構想の意義と問題点 単著 1989年 6月 東京都立大学教育学研究室『教育科学研究』第8号 pp25-35ページ
論文 戦前郷土教育連盟の活動の意義と限界-----滋賀県・島小学校の郷土教育実践の検討を通じて 単著 1988年 5月 東京都立大学教育学研究室『教育科学研究』第7号

pp35-45
論文 地域教育計画の思想に関する一考察--------戦前郷土教育連盟と「地域教育計画」pp 単著 1987年 6月 東京都立大学教育学研究室『教育科学研究』第6号 pp23-33
芸術・体育実技等分野の活動
U 教育活動
1 教育内容・方法の工夫(担当科目及び授業評価の実施等を含む)
「専門演習(教育学)」(1997年度〜現在)およびでの学校見学並びに授業参加。初等教育学科2年生必修授業「学校教育基礎研究T・U」(受講者約150名程度、1998年度〜2015年度)において大学の授業と教育現場をつなぐ努力を開始している。具体的には全30回中約半分の講義にゲスト講師を招き、教職の意義と課題についての理解を深められるよう工夫した。また、希望者(毎回20名程度)とともに、ゲストに迎えた講師の学校へ出向き授業を参観する、あるいは「総合的学習の時間」際の学生サポーターとして当該学校での活動を指示している。
教職入門、教育課程論において現場教職員の実態を具体的な「声」をとおして紹介している。またゲスト講師を招聘して可能な限り現場のリアルがわかるように工夫してきた(2019年度〜現在)。

2 作成した教科書 、教材、参考書
『教育課程』山ア準二編のうち「フィンランドの教育課程」学文社、第1版2009年、改訂版(第2版)2018年。
『教育実習ガイダンス』東信堂、2003年。
V 学会等及び社会における主な活動(所属学会等を含む)
日本教育学会会員、日本教育政策学会会員、日本教師教育学会会員、日本臨床教育学会、山梨県学力向上検討委員会委員、
教育科学研究会常任委員1991年〜2021年(副委員長2007年〜2021年、『教育』編集長2016年〜2020年)
W 学内での活動(役職及び各種委員等)
紀要編集委員長(2004年度)、教育実習指導委員・委員長、教員組織審議委員2005〜2008年度)、施設委員(2005、2006年度)、自己点検・評価委員(2005、2006年度)、代議委員(2005、2006年度)、地域交流研究センター委員(2004年度)、地域交流研究センター副委員長(2007年度〜)、地域交流研究センター会議委員(2007、2008年度)、入試選考委員(2005、2006年度)、付属図書館運営副委員長(2004年度)、専攻科委員長(2009年度〜2021年度)、ジェンダー研究プログラム運営委員会委員長(2018年度〜2021年度)